農園のお話

教習所といえば、運転免許の取得

これで、生徒たちは、自動車教習所に通う時期が来たと思っています。期待感から、夢がいっぱいです。自動車教習所は、免許取得のために行くが、加えて、新たな友人がいて仲が良くなって恋人がいての出会いの場所です。これから多くの人が入学してくると思いますので、出会いを大切にして行きましょう。もちろん勉強もしっかりしないと、合格していません。
皆さんは、運転免許証は、どのような方法で取得するか？社会人の方や決まった時間が取れない方は通常の教習所に通うか？と思いますが、私は学生時代の合宿免許免許を取りました。これは、地方に2週間ほど滞在して免許取得をするが、教習所と配車予約はなかなか取れないし、勉強する時間がないこともありますが、合宿免許だと、しっかりと毎日の運転の知識や練習に集中して、友達もできるので、非常にお勧めですよ。
シャープは14日、「東北地方太平洋沖地震」被災地域へ義援金として1億円を贈ることを発表。緊急避難場所へ液晶テレビなどの寄贈も検討している。

家電メーカーとしては、12日にパナソニックグループが義援金として3億円、さらにラジオ1万台、懐中電灯1万個、乾電池50万個を贈ることを決定。また同日にキヤノングループから義援金3億円、13日にソニーグループから義援金3億円とラジオ3万台、東芝グループから5億円相当の支援、14日に三菱電機グループから義援金5億円、日立グループから義援金3億円が贈られることなどが発表された。

なお、ソニーや三菱電機では、従業員より災害募金を募り、その同額を会社からも拠出するマッチングギフトも実施する。

[マイコミジャーナル]

【関連記事】
東京電力、計画停電を実施 - 茨城と静岡の一部で17時より停電が開始
オンラインで入金できる東北地方太平洋沖地震の募金サービス一覧
Google、東北地方太平洋沖地震の特設サイトと安否確認ツールを提供


東京電力は、3月14日17時より計画停電を開始したことを発表した。

夕方にかけて需要が供給を上回り、必要な電力を確保するのが難しくなったためで、東京電力の電力供給対象地域を5つに分けたグループとしては、第5グループの一部が該当している。

【拡大画像や他の画像】

該当となっているのは、当該グループに含まれる茨城県と静岡県の市町村の一部地域で、「当該地域にいる人たちには不便をかけてしまって申し訳ない」とコメントを述べている。

なお、当該地域となったのがどの市町村であるか、需要家数、電力容量などについては、今後、改めて発表を行うとしている。また、3月14日の停電として第5グループがこれ以上増えることはないとの見方を示しており、需要状況によっては19時を待たずに停電から復旧する可能性もあるとしている。

ただし、需要状況次第では、追加で第2グループで停電となる可能性は残されているとしている。

[マイコミジャーナル]


Texas Instruments(TI)およびTexas Instruments Foundationは2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に対し、アメリカ赤十字社を通して25万ドルの寄付を行うことを明らかにした。

まず最初に10万ドルが寄付され、さらに3月15日までに同社の従業員および退職者による15万ドルが寄付される予定としている。

同社のCCO(Chief Citizenship Officer)は「今回の寄付は、世界中のTIの従業員および退職者が、迅速かつ容易に同情の意を表明するための方法と考えている」と説明し、「我々の心は日本の社会や皆さんと共にある」と日本に向けたコメントを述べている。

同社の美浦工場と会津事業所、および東京営業所は今回の地震の影響を受けている。これらの事業所の人員に怪我などは無いとされているが、現在は避難中である。また、同社の4つ目の国内事業所である日出工場には今のところ影響はないとしている。同社は現在日本で、約2100名の従業員が勤務している。

(大原雄介)

[マイコミジャーナル]

インターネットイニシアティブ(IIJ)は、東北地方太平洋沖地震で被災された方々などに向けて必要な情報を発信する企業、自治体を対象に、情報配信のためのインフラ基盤として活用してもらうことを目的に、自社のクラウドサービス「IIJ GIOホスティングパッケージサービス」を、3月14日より1カ月間無償で提供することを発表した。

IIJ GIOホスティングパッケージは関西地方にサーバ設備があるため、今回の東北電力、東京電力の電力不足の影響を受けることなく、サーバを利用することが可能であり、安否確認情報、交通情報、鉄道の運行状況など、必要な情報を迅速に届けるためのインフラ基盤として、いつでも利用できるほか、必要なユーザーにはIIJのエンジニアが各種サーバのインストールや、利用サポートなどを行うとしている。

具体的な提供期間は2011年3月14日から同4月15日で、状況に応じて提供期間を延長することも検討するとしていおり、対応時間も可能な限り迅速に対応するとしている。

なお、利用を希望する企業、自治体などは、連絡先と利用用途などを可能な範囲で明記の上、同社の対応窓口のメールアドレス( gio-rr■iij.ad.jp )までメールにて連絡をしてもらいたいと同社では説明している。

編集注:メールアドレスの■は@に変換してください。

[マイコミジャーナル]

東京大学は、3月11日の東北地方太平洋沖地震の発生を受けて、電力の使用抑制に対する対応状況を明らかにした。

同大では、「電力需給が極めて厳しい状況を踏まえ、電力の使用抑制を積極的に対応していただきたいと考えております」とし、すでに東大内のスーパーコンピュータ(スパコン)2カ所を停止したほか、電機を用いた暖房・空調の停止(ただし、研究や診療などで支障のあるものは除く)、可能な限りの照明の消灯(病院に関しては3分の1程度)、大規模な電力を用いる実験および研究の休止を行っているとしている。

なお、同大ではこうした節電への取り組みに加え、東京都のDisaster Medical Asistance Team(東京DMAT)として東京大学医学部付属病院の5名のスタッフが仙台の自衛隊霞目駐屯地にて医療活動を行っているほか、支援隊として病院職員2名も現地へ食糧、支援物資の運搬作業などを行っているという。

[マイコミジャーナル]