Apr 23, 2009

大切な人がアムエドゥェオ

2年前に愛していたおばさんが、血液のがん、白血病を患って亡くなりました。ずっと微熱が続いてなかなか治らず、体がだるくと言ったのを覚えています。まさか親しい人ががんで死亡、と当時大変な衝撃でした。最初は体のだるさから始まったと言っていたので、最近は周りのだるさそうな人ではないかと思わず見てしまいます。
免疫療法といえば、人間にあらかじめ用意されている免疫についてのために、陳腐な医療だと思われるかもしれないが、実は本来の力に注目したの厳然とした最先端の医療です。日本での立地も免疫療法は、非常に高度な医療分野です。まだなじみのない言葉かもしれないが、お世話に時が来るかもしれませんね。
 TPP(環太平洋パートナーシップ協定)を考えようと、若手営農者を育てる松本新興塾の講座が11月末、松本市内であった。講師は村田武・愛媛大教授。
 戦後日本は米国の余剰農産物の消費地として設計され、これが国内農業を駆逐する道程の始まりとなった。日米安保体制は日本人の生活様式の米国化も促し、米の消費は鈍化し、小麦や大豆などの輸入が拡大した−−。夜7時から始まった講座に、一日の農作業を終えた約60人が村田教授の話に耳を傾けた。
 だが農村の疲弊はもっと早く、明治期に始まったのではないか。原料を輸入し、製品を輸出する貿易立国こそが日本の国是であると我々は教わった。戦前なら富国強兵だ。いずれにせよ、それは工業化、すなわち労働力と資本の都市への集中であり、地方が労働力を供給した。信州人が作詞した唱歌「ふるさと」3番に「志を果たしていつの日にか帰らん」とある。若者はふるさとを離れねば志を果たせないと刷り込まれ、地方自ら若者の都市での立身を促した。
 TPPに参加しなければ価格競争で決定的に劣勢となり、産業の空洞化が進むと大企業=都市は主張する。だが参加しても空洞化は進むとみる専門家は少なくない。いずれにせよ空洞化は進む。これが現実だ。地方の中小企業は海外の低賃金労働者との苦戦を強いられ、農業の収縮は進む。しかし、地方に生きる家族の営みとしての農業に留意すべきで、慎重な議論が求められる理由の一つもそこにある。
 当初の衝撃が一段落し、地方はTPP問題を冷静に考え始めたように見える。その議論の前提は、ふるさとが山青く水清きままである努力を怠るなら、何のための経済的繁栄か、という問題提起ではないか。【高橋龍介】

12月26日朝刊

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 日本ユニコム調査課部長の菊川弘之氏に、2011年のコモディティ市場の見通しについて寄稿してもらった。菊川氏は、「安全資産への逃避で金が買われる流れは、2011年も継続」とし、NY金の価格は1トロイオンス=1800ドルもあると見ている。

――2011年のNY金の予想レンジは? 

 1200ドル〜1800ドル。高値時期は12月頃、安値時期は3月頃。

――強気に見通す材料について

 リーマンショック以降、リスク商品が売られる過程の中で、損失補填的に金のロングが解消されて押し目を付ける場面は度々見られたが、振り返ってみると結果として良い押し目買いの機会を提供したことになっており、「安全資産への逃避」で買われる流れは、2011年も継続見通しだ。

――弱気に見通す材料について

 QE2が終了する6月以降、米国の出口戦略が見えてくるようなら、過剰な資金供給が解消され、順調な景気回復と共に金利が徐々に上がってゆく「良い金利上昇」となり、ドル・米株上昇、金利がつかない金(GOLD)は売られるシナリオも考えられるが、現段階でその確率は低いと見る。ただし、5月に株式市場で見られたフラッシュ・クラッシュのような動きには注意を払いたい。

――2011年のコモディティ市場における注目の先物は? 

 FRBは11月のFOMC(連邦公開市場委員会)で、2011年6月までに6000億ドルの量的緩和を実施する事を決定した。過去にない規模の過剰流動性相場が継続しており、商品市場は需給よりも金融相場化した値動きが続く見通し。米国の財政赤字は巨大で、金融機関から政府へ危機が移行したに過ぎず、夏前後には不良債権問題の再燃も懸念される。ギリシャショックに端を発した欧州のソブリンリスクも、スペインや英国の危機に発展するリスクがあり、「通貨」の側面も持つ金が買われるだろう。

 アジアの中央銀行を始めとして外貨準備における金の比率を高める動きも継続見通しで、世界最大の金の生産国となった中国は、公的部門・民間部門共に、売り手としてではなく、金の買い手としての存在感が増しそうであり、名目ベースで史上最高値を更新している金が、2008年の原油市場と同様、インフレ換算した実質ベースでも史上最高値をトライする流れを予想する。2010年大きく上昇したパラジウムを始めとするPGM系も、ロシアの在庫枯渇や中国を始めとする需要増加を材料にETFへの資金流入が期待される。市場規模が小さいが故に、値が飛ぶリスクには注意を払いたい。

 また、ここ数年の大豊作にも関わらず在庫積み増しができていない穀物市場は、上値リスクが囃され易い。ラニーニャ現象の発生もあり、世界各地で異常気象が報告されている中、主産地での生育不良となるなら、「豊作でなければ旺盛な需要は賄えない構造」の穀物市場に投機資金は流入しやすく、それがインフレ懸念として金(GOLD)の買い材料にもなるであろう。

 さらに、中東情勢も懸念材料だ。イランのアフマディネジャ大統領・イスラエルのネタニヤフ首相共に対外強硬派で、オバマ大統領による中東和平の動きは後退しており、中東情勢の有事は、金・原油市場の買い材料となるだろう。(編集担当:風間浩)

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